Goo
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goo（グー）は、インターネット上の総合ポータルサイトであり、検索エンジンを主なサービスにしている。
同様にNTTグループで提供していたポータルサービスにNTT DIRECTORY（サービス終了）があった。
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[編集] 沿革
当初はNTTグループが提供する、インターネットガイド&ネットショップ「G-Square」内の一サービスメニューとしてNTTアドが検索システムを提供、NTTは検索技術の実験という形で、1997年3月27日、米Inktomi社のエンジンとNTT研究所の日本語解析技術InfoBeeをミックスしたロボット型サーチエンジンをスタートさせ、様々なコンテンツを持つ企業と共同でサービスを展開している。 NTTマルチメディアビジネス開発部の塚本良江（現Microsoft日本法人執行役員）含めわずか3名のスタッフでサービスを開始し、5ヶ月後の8月には100万ページビュー/日を突破した。
1998年5月、それまで技術的な協力を行っていたNTTが、実験という形で運営に参加し運営スタッフも十数名に。当時まだ珍しかったWebメールを、「gooフリーメール」として提供開始し、さらにニュースやスポーツ、天気などのコンテンツをそれぞれの得意分野の企業と提携して「gooホットチャネル」として提供し広告スポンサードを募るなど、当時としては先進的な試みを次々と行い、検索エンジンからポータルサイトとしての地位を確立していった。 一方で、Webの検索というツール自体の普及も行い、「検索の鉄人」イベントを後援した。第一回優勝者の関裕司は鉄人としてその後も活発な活動を行っている。
1999年、事業会社としてNTT-Xが発足し、実験から商用サイトとして本格的なスタートを切った。同年5月には大きなリニューアルを行い、ショッピングモール「gooショップ」やリクルートとの提携、日本経済新聞社との共同事業、三菱総研と共同でのインターネットリサーチ事業などを開始、ポータルとしてさらに充実したものとなった。その後もgooは毎年5月にリニューアルするのが恒例となっている。 現在でもgooの屈指の人気サービスである「goo辞書」も、この年に三省堂との提携によってポータル初の無料辞書サービスとして開始した。 また、当時ライバルであったYahoo! JAPANとも連携しており、Yahoo! JAPANで検索結果に該当がなかったものはgooの検索結果が表示されていた。 これ以降の足跡は「gooヘルプ」内の「プレスリリース」にてたどることができる。
2003年12月1日、Google社と戦略的提携を行い、InktomiからGoogleへの検索エンジン乗り換えが話題となった（gooは検索系ポータルとして最後までInktomiのエンジンを利用していたため）。
2004年4月1日にNTT-X社から、新設されたNTTレゾナント社へgooの譲渡が行われた。
2006年4月18日から、「goo 辞書」の「フリー百科事典」でウィキペディア日本語版の記事が検索できる。2006年6月から日本語版ウィキペディアの部分を独立して「goo Wikipedia記事検索」に。 その他、「環境goo」「教えて!goo（ユーザー参加型Q&Aサイト。月間訪問者数428万人、2007年1月現在）」「キッズgoo」「gooBlog」や旧BROBAのコンテンツ配信などユニークなサービスを展開中である。 1997年に3人で始まった実験が、今では300人規模の大所帯となり、今ではNTTグループ最大の総合ポータルとして多数のユーザーに利用されている。
[編集] ドメイン問題
岡山県倉敷市の有限会社ポップコーンは、こちらの goo が開設される以前の1996年8月に goo.co.jp というドメイン名を取得していた<ref name="itpro">揺れるドメイン名の先願主義 「goo.co.jp」事件の舞台は法廷へ, ITpro, 2001年2月28日</ref>。ドメイン取得当時は女子高生をテーマにした非アダルトサイトとして運営されていたが、goo.ne.jp が著名になった1999年9月頃アダルトサイトへ転送するサイトに切り替えられた<ref name="itpro" />。
2000年11月に当時の goo 運営元である NTT-X は工業所有権仲裁センター（現日本知的財産仲裁センター）に対しドメインの移転を求める申し立てを行い、2001年1月に同センターはポップコーンにドメインの移転を命じる裁定を下した<ref>「goo.co.jp」をめぐるドメイン名紛争で、「goo」の訴えが“勝利”, INTERNET Watch, 2001年2月7日</ref>。これを不服としたポップコーンは2001年2月に NTT-X を相手取り東京地方裁判所に使用権確認請求訴訟を提出したが、2002年4月に東京地裁はポップコーン側の請求を破棄する判決を下し<ref>「goo.co.jp」ドメイン名使用権でNTT-Xが勝訴～東京地裁が判決, INTERNET Watch, 2002年4月26日</ref>、同年10月に行われた控訴審でもポップコーン側の控訴を破棄する判決が下され、NTT-X 側が勝訴した<ref>「goo.co.jp」ドメイン名使用権、NTT-Xが控訴審でも勝訴, INTERNET Watch, 2002年10月17日</ref>。
[編集] 個人情報流出事件
2000年4月にNTT-Xが運営する検索サイト「goo」のフリーメールサービスを利用するためのIDやパスワード435人分が他の利用者に混入して送信されるという事件が発生した。これはシステム更新作業中に起こった人為的ミスだった。また、GooではこのIDとパスワードを使って、他の登録ユーザーの住所、氏名などの個人情報を閲覧することが可能となっていた。
また、2006年12月には 社員が社内規定に違反し個人情報の入ったノートパソコンを自宅に持ち帰り、そのノートパソコンが盗難に遭うという事件も発生した。利用者の「ユーザID」「氏名」「郵便番号」「住所」「電話番号」「eメールアドレス」「年齢」など4万5千人分の個人情報が流出したと見られている。
[編集] gooの窓口
| goo検索結果の</br>非表示に関する対応窓口 | |
| 対応窓口 | 佐藤隆昭法律事務所 |
| 弁護士 | 佐藤隆昭 |
| 住所 | 東京都中央区銀座</br>2丁目3番19号銀座深田ビル5階 |
| 電話 | 03-3564-6210 |
| FAX | 03-3564-6851 |
過去には、個人に対しても電話での応対を行っていたが、現在では個人に対しては一切の電話での受付をしなくなった。NTTレゾナント本社に問い合わせても一切回答を行わず、事実上メールのみの対応となっている。しかし、同社ではメールでの問い合わせを無視するというのが常習化している。なお、どうしてもgooに電話等で直接連絡したい場合は、gooでは対応せず、右記の法律事務所が窓口となっている。
[編集] 関連項目
[編集] 出典
[編集] 外部リンク
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