FTTH

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Fiber To The HomeFTTH、エフティーティーエイチ)とは、光ケーブルを一般個人宅へ直接引き込む、光通信の網構成方式である。FTTP(Fiber To The Premises)とも言う。(Premise:敷地)

光通信系においては主にユーザ向けに、「ブロードバンド」と呼ばれる、高速・定額のインターネット常時接続を実現する。すなわち、局設備からユーザ個宅までのラストワンマイルにおいて光通信の伝送路を構築し、超高速(10M~100M~1G~bps)のインターネット接続を提供する。

なお、光通信分野における広義のFTTHは、光ファイバーインターネット接続のアクセス回線の総称として、FTTxに示される網構成による物も含める。狭義のFTTHは、一般個人宅へ直接引き込まれる網構成のみを言い、FTTxとは区別する。

この項では主に、光通信系のラストワンマイル(幹線網)に関して記述する。

目次

[編集] 特徴

  • 利点
    • ADSLと比較して、中継局からの線路長が長くても伝送損失の影響が少なく、また幹線道路鉄道AMラジオ放送といったノイズ源からの干渉等の外部からの影響も受けにくい。それらを原因とした速度低下や切断(再トレーニング)も少なく、安定した通信が可能である。PON(後述)の種類にもよるが、おおよそ収容局から加入者宅までの距離は20km程度まで通信可能。
    • ユーザ向け商用サービスにおけるユーザエンドでの通信速度は、公称値(理論最大値)で100Mbps、実効速度で平均30Mbps(2006年現在)である。平均実効速度は、全ての都道府県においてADSLより速いが、東京都50Mbps、沖縄県10Mbpsと地域によって差がある。日本では普及初期は公称10Mbpsの物が多かったが、最近では公称1Gbpsを提供するものもある。いずれにせよ、公称値だけ見るとWANでありながら、イーサネット(LAN)の速度と同レベルにある。
    • 広帯域である事を生かして、波長分割による多チャンネルのケーブルテレビ(デジタルCATVを含む)の同時伝送や、安定したIP電話・IPテレビ電話等の多彩なサービスの提供が可能である。
    • ADSLなどと比較して、上りと下りの速度がより対称的である。自宅サーバ運営など、個人が積極的に情報を発信する利用形態、特に大容量のデータをやりとりする環境では大きな利点となる。
  • 欠点
    • 既存の通信網(電話線、ケーブルテレビなど)を利用するわけではなく、新規に光通信網を構築するため、サービスエリアの拡大には多大な費用が掛かる。2006年初頭時点では東京・大阪・名古屋周辺と、県庁所在地・政令指定都市中核市クラスの都市のそれぞれ一部地域に限られていた(例外的に、飛び地的にFTTHが利用可能な一部の中小都市もあった)。
    • 光ケーブルそのものを直接引き込む必要があるため、工事に時間がかかる。
    • 各戸への光ケーブルの引き込みが考慮されていない設計が古いマンションアパートなどの集合住宅ビルでは、各個宅への個別導入は難しい。そのため、LAN配線、VDSLFWAなどを利用する(FTTB)。
    • 2006年の段階で実用化されている光ケーブルは、屋内の配線での自由な取り回しが効かない。また、取り扱いに一定の知識・技術、専用の工具を要する。すなわち、利用者が自由に配置換えなどをすることができない。光ケーブルのスキルレス化が望まれている。

いわゆる「ブロードバンド」と呼ばれる接続方式で、ADSLが既存の電話線に高速なデータ信号を強引に乗せる(イメージ的には一般道に高性能レーシングカーを走らせる)方式であるのに対し、FTTHは初めから高速でデータ通信を行えるように新しく作られた、いわば高速道路を新規に敷設した、といったイメージである。

2006年9月11日に総務省から発表された「ブロードバンドサービス等の契約数(平成18年6月末)」[1]によれば、同年6月末時点でADSLなどのDSL契約数が初めて減少に転じた。サービスエリアの拡大によって、ADSLからFTTHへ移行した利用者が増加したものと考えられる。

[編集] 日本における普及率

平成18年(2006年)12月現在、総務省の発表によると都道府県別の利用可能率では大阪府(99.9%)、東京都・神奈川県(同率99.7%)と、都市部を中心にほぼ100%である。全国平均では、82.6%と世界的に見ても非常に高い利用可能率を誇る。一方、普及率(実利用率)では、東京都で27.3%、滋賀県において25.3%、京都府では22.3%、全国平均では20%前後である。今後、ADSLやISDNなどからの移行により、普及率上昇が見込まれる。その為、今後は施設増強や回線不足から接続料金の値上げは避けられず普及率の鈍化が懸念されている。

[編集] 幹線網の網構成方式

幹線網のネットワーク構成として次のようなものがある。

Single Star
中継局と加入者とを直接1本の光ケーブルで結ぶもの。伝送帯域を1つの加入者で占有でき、網構成も単純であるが、光ファイバーの延長距離が長くなり、中継局装置が多くなる。
Active Double Star
中継局からの1本の光ケーブルを能動素子で分岐させ加入者と結ぶもの。能動素子が分散設置されるため保守が煩雑となる。
Passive Double Star
中継局からの1本の光ケーブルを受動素子で分岐させ加入者と結ぶもの。分散設置されるのは受動素子のみなため保守が簡略化できる。

[編集] Passive Optical Network

PON(Passive Optical Network)は、シェアードアクセスとも呼ばれるPassive Double Star型のネットワーク構成である。光スプリッタ(光カプラ)と呼ばれる光受動素子で1本の光ケーブルを分岐させて、ケーブルの延長距離の短縮と、中継局装置の数の減少を図っている。

次のような種類がある。

A-PON (ATM-PON)
ATM(Asynchronous Transfer Mode)をプロトコルとして用いたもの。
BPON (Broadband PON)
WDM(波長分割多重)を用いたもの。あるいはITU-T G.983シリーズで標準化されたATM-PONを指す。
E-PON (Ethernet-PON)
イーサネットをプロトコルとして用いたもの。
GE-PON (Gigabit Ethernet-PON)
ギガビットイーサネットをプロトコルとして用いたもの。特にIEEE802.3ahとして標準化されたものを指すことが多い。
G-PON (Gigabit PON)
ITU-T G.984シリーズで標準化されたPON。

今のところGE-PONを利用したサービスの多くは、各ユーザー側端末(端末装置)から、各ユーザーが共有している局終端装置(OLT:Optical Line Terminal)までの回線のスループットが、1Gbpsとなっているだけである。ユーザー側端末の最大通信速度は100Mbpsに制限されるが、それでもその部分の回線はバックボーンとしては広くなっているので、多くのユーザーが一斉に通信を始めても速度が低下しにくいというメリットはある。また一部にはユーザ側端末スループットが1Gbpsとなっているサービスもあるが、いずれにせよOLTから先のコアネットワークまでのバックボーン回線が細いなど、そう簡単にユーザ端末側の公称速度通りのスループットは出ないのが実状である。(cf.ボトルネック

[編集] ユーザ宅向け網構成方式

光ケーブルの引き込み方により数種類に別れる。FTTxの項を参照の事。

[編集] 通信系事業者

[編集] 放送系のFTTH

主にケーブルテレビ事業者により運営される。ケーブルテレビ#網構成を参照。

また、通信事業者と放送事業者とが、独立してFTTH回線を別個に提供するのは、事業者・ユーザともにコスト上合理的ではないと考えられる。そのため、通信系・放送系の双方をWDM(波長分割多重)等によりFTTHに重畳するものや、放送系の光幹線網(FTTN/FTTC)を流用して通信系のFTTH/FTTxを提供するものなどの技術的検討もなされており、また一部では試験的サービスも行われている。(なお、IP放送は通信系回線上で提供されるものであり異なる。)

[編集] FTTO

中小法人へのラストワンマイルの提供を、Fiber To The officeという意味でフォーバルがFTTOという呼び方で推進している。


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