経済地理学

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

経済地理学（けいざいちりがく、economic geography）は、「ところ変われば品変わる」という諺が示す、特定の場所における製造業・商業等経済活動の分布状況や空間的差異を記述する人文地理学の一分野である。経済学と人文地理学の両方からのアプローチがなされている。

近代科学の登場とともに、記述から説明が学問の主要な原理に取って代わると、このような経済現象の空間的差異を、経済学の論理を用いて説明する試みが行われはじめた。

19世紀に、ドイツのチューネンは、中心に1点の需要地がある以外に全く均質な農業生産空間を前提し、そこに、距離という空間の要素をとりいれたとき、いかなる土地利用の不均質性ができるか説明する論理を構築することに成功した。20世紀に入り、やはりドイツのクリスタラーは、均質に分布する基礎的集落網からなる需要空間を前提して、財の到達範囲と呼ぶ消費者行動の距離的限界から、大都市～小都市に至る都市の階層体系が成立することを論証した。

これらの、今日では古典となっている立地論研究により、当初前提された均質な空間のうえに経済活動によって不均質な空間が成立することを説明する、という斯学の課題が明確になり、経済地理学は経済学の一分野としての地位を確立した。

近年、米国の経済学者クルーグマンらが、収穫逓増を前提し、数理的な手法で集積を説く「新経済地理学」を創始した。

また海外の地理学界では、経済地理学の中に文化的要素を取り入れて「経済地理学の文化論的転回」を図り、批判地理学や社会学のカルチュラルスタディーズと連携する流れも大きくなってきた。

[編集] 日本での研究潮流

日本の大学では、経済学部及び理学部・文学部等の地理学教室において主として研究されてきた。現在、東京大学・一橋大学・京都大学・中央大学・明治大学・東京学芸大学・立命館大学・大阪市立大学・広島大学・北九州市立大学・九州大学等の諸大学において経済地理学研究が盛んである。

京都大学では、クルーグマンの共同研究者である経済学者を中心に、「新経済地理学」の研究が進んできた。現在、応用地域学会に主たる基盤を置いて、さらに研究が進んでいる。

一橋大学では、デビッド・ハーヴェイらの影響下に構築された「経済・社会への空間の包摂」という独自の理論構成によって、均質な原初的空間を前提し、それが有界化・空間統合されることによって空間の不均質性が生まれる過程を弁証法的に説く空間理論が研究されている。この研究手法は、大阪市立大学地理学教室が編集する雑誌「空間・社会・地理思想」などと連携し、日本での批判地理学研究の一環を構成している。

1954年に日本に経済地理学会が設立されたが、現在では矢田俊文が提唱した地域構造論を支持する派の地理学者が中心に運営を担う組織に変わっている。本部は地理教育のメッカ東京学芸大学におかれ、会長は山川充夫（福島大学副学長）。会員数は795名（2006年５月現在）。毎年春に全国大会を開催し，また全国に５つの地域支部（北東・関東・中部・関西・西南）で例会を開催している。だが、これら大会・例会や、年４～５回発行される学会誌『経済地理学年報』に掲載される論文は、このような学会の性格上、上に示す日本の経済地理学の研究潮流全体を必ずしも反映しているわけではなく、また地域構造論はじめ矢田の主張が批判の対象とされることもない。