消費
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消費（しょうひ、consumption）とは、欲求を満たすために財・サービス（商品）を消耗することを指す。資源を使用することでもある。生産の反意語。
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[編集] 概要
消費財を使用することで用益を得ることは消費と呼ばれる。これに対し、貨幣を支出することで消費財を購入することは消費支出と呼ばれ、両者は区別される。ただし経済学においては、両者は同一視されることがしばしばである。
なお、消費財は主として家計によって購入される。また消費財は耐久消費財と非耐久消費財に分かれる。さらに、その用途によって消費財と投資財（財を生み出すための財）とが区別される。
[編集] マクロ経済学と消費
マクロ経済学では経済全体の消費を合算して総消費と呼ぶ。総消費は、将来の生産のための支出である投資を除いた一般的な支出を指すと考えると分かりやすい。
[編集] 乗数効果
ケインズモデルにおいては消費はconsumptionの頭文字であるCで表される。
Cは最も簡易なモデルとして以下のように組み込まれる。
- 消費のみのモデル
- 国民所得（Y）：Y=C
- 均衡国民所得 ：Y=C+cY
cは、消費性向を意味し、経済によって異なる。c=0.8は所得のうち消費へ80%を使うことを意味し、cYは所得によって増減する裁量的消費支出と呼ばれる。Cは最低限必要な消費支出であり、所得の増減には影響されない。
限界消費性向c=0.8、基礎消費C=10として、この方程式を解くと、乗数効果により均衡国民所得は50となる。
- 投資と消費のモデル
- 国民所得（Y）：Y=C+I
- 均衡国民所得 ：Y=C+I+cY
- 総投資 （I）：I=10
上記のように投資を考慮した場合、国民所得は50から100に増加する。増加した国民所得50のうち消費40されなかった総貯蓄10は総投資10と同額になる。
[編集] 消費の決定要因
ケインズによれば、消費の主要な決定要因は現在所得である。しかしその後の研究では、期待将来所得・利子率・富などの要因も明らかとなっており、これらの要因の相対的な重要性には議論がある。
ライフサイクル仮説および 恒常所得仮説も参照
[編集] ミクロ経済学と消費
ミクロ経済学では、一般的に消費から効用を得ると仮定して分析を進める。守銭奴のように貨幣そのものから効用を得るモデル(Money in the utilityであるモデル)も存在する。
[編集] 環境経済学と消費
人間の消費活動（経済活動）は地球環境に様々な影響を与えることから、これらの問題の解決をめざす環境経済学という分野も存在する。
[編集] 用語
[編集] 可処分所得
家計の収入から、税金や年金などの社会保険料といった非消費支出を差し引いた残額。実際に財やサービスの購入（消費活動）に使用できる額。
[編集] 消費性向、貯蓄性向
可処分所得のうち、消費と貯蓄にそれぞれ回される割合。消費性向、貯蓄性向の和は１となる。
日本は海外の先進国に比べて、貯蓄性向が高いと言われていたが、人口構造の高齢化にともなって低下傾向をたどってきた。2000年からは貯蓄性向は急速に低下している。
[編集] 固定費、変動費
固定費は、住居費や光熱費と言った生活に伴う活動によってあまり変化しない費目を差す。一方、変動費はレジャー・娯楽や買い物など、活動によって変化する費目を差す。
ただし、報告書やレポートなどで固定費、変動費という言葉が出てきた場合、その時々によってそれぞれの範囲は大きく変わる可能性がある。例えば固定費に税金や保険年金まで含めたり、通信費を固定費にするか変動費にするかで分かれたりするため、利用時には対象範囲に注意する必要がある。
[編集] 関連項目
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