医学部

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医学部(いがくぶ)は、大学において医学に関する研究・教育を行っているところ。また医療従事者を養成するための課程である。英語で「医学部」は、school of medicine、またはmedical school と呼ばれることが多いが、「医学部医学科」を示す際には、department of medicine、またはmedical departmentが用いられることが多い。歯学部薬学部(のうちの薬剤師養成系の学科)、獣医学部、と同様に医学部は6年制である。

以前は医学部だけの単科大学医科大学といっていたが、医学部のほかに歯学部のある岩手医科大学の例だけでなく、多くの医科大学が看護学部など複数の学部を設置していることから、医科大学は「医学部のある医療系大学」という定義がふさわしいであろう。

医師を養成する狭義の「医学部」の教育過程は医学教育を参照。

目次

[編集] 概要

医学部の社会的責務は教育臨床研究の3つであると言われる。

  • 医療教育は、実際に患者に触れて心理や倫理を学ぶ事ができる附属病院を有している方が効果的である為、医学部の責務とされる。また医学教育は、高度先進医療を行う病院には「まれな疾患ではあるが病態を理解しやすい難病」の患者が集まり、この様な病院の方が効果的であるため、医学部の責務とされる。学部学生の臨床実習、卒業後の研修等が行われる。
  • 高度先進医療は、世界中から最先端の知見を集めて地域の医療レベルの向上に資する為、またそれには研究を行っている学者が居る病院である方が効果的であるため、また最新の医学を学生に学ばせる為に、医学部の責務とされる。
  • 研究は、現在の医学では治せない難病に対して実験的治療が行える高度先進設備と学者が揃った病院で行ったほうが効果的であるため、医学部の責務とされる。(特定機能病院

[編集] 構成

[編集] 学科

医学部に付属する学科は以下がある。

医学科
医学科は医師を養成する為の6年制の学科である。
健康科学・看護学科
東京大学医学部保健学科が1992年に学科名を変更して設置された。看護学コースと健康科学コースを有し、必ずしも看護師となるわけではない。保健医療の学際的アプローチを目指している。
看護学科
看護学科看護師等を養成する為の4年制の学科である。
保健学科
診療放射線技師臨床検査技師作業療法士理学療法士等を養成する為の4年制の学科である。東京医科歯科大学では保健衛生学科の名称で設置されている。
栄養学科
管理栄養士を養成する為の4年制の学科である。徳島大学に設置されている。
総合薬学科
薬剤師を養成する為の6年制の学科である。薬学は当初、医学部に設置されており、ほとんどが学部として独立した。(広島大学のそれは最後まで医学部内に設置された薬剤師養成学科だった。)
生命科学科
医学の基礎知識を習得した生命科学者を養成する為の4年制の学科で、鳥取大学に設置され、2007年に九州大学にも新設された。

なお、東洋医学を体系的に学ぶための学科は日本には無い(ただし医学部以外では存在する)。

[編集] 医学部の現状

医学部は日本全国に80あり、いずれも一学年100人程度と少人数で編成されている。国立大学、私立大学を問わず、入学するのは大変難しくなっている。入学志望者の競争倍率は高く、受験者には3浪以上の多浪生も珍しくない。医学部は医師免許を取得できるため、浪人と留年を合わせて3年以上であっても、他学部に比べると就職で大きく不利になることはない(一説には、留年するとマッチングで不利になるというが)。純粋な浪人生だけでなく、既に他学部に入学、もしくは卒業しているにもかかわらず、医学部を志望する仮面浪人生再受験生も多い。 近年は大学入試の易化や理系離れが指摘されているが、バブル崩壊後長く続いた不況による企業倒産リストラの影響などもあり、医学部志望者が大幅に増え、医学部の入学試験が難化する傾向にある。景気回復後も人気が高止まりしているのが現状である。国立大学の医学部入試は、他学部と同じ問題を出題している大学がほとんどであるため、センター試験、二次試験共に合格点は異常なまでに高い。そのため、合格可能な学力を持った人でもミスをすると受からないことがある。2006年度入試から国公立大の医学部において、センター試験理科3科目(化学、物理、生物)全てを受験しなければならない大学が出てきた。物理・化学選択で生物を全く勉強していない、あるいは化学・生物選択で物理を全く勉強していない受験者(一般的に高等学校の理系の教育課程では理科は2科目教える)に対して大学側が一から生物あるいは物理を教えることを避けるための対策といわれており、今後このような大学は増えると予想される。この受験に対抗して理科3科目を教える高校が増加した(元から教えている高校もある)ため、この受験型のセンター試験の合格者ボーダーラインは、理科2科目受験型で同じレベルの大学のそれとあまり変わらない。 理系受験生の約3割が医学部志望者だと言われている。高度経済成長期バブル経済期前期の理工系ブーム以前は近年と同様に医学部の入学試験は難しく、本来の難易度に戻っただけだという指摘もある。近年では女性受験者が目立って増加しており、将来的には医師免許合格者数で男性を上回るという予測もある。すでに海外では女性の入学者数が過半数となっている医学部も多い(ガールパワー)。女性医師の増加は出産・育児による離職のために、医師不足の原因の一つとなっているという指摘もある。先に述べたセンター試験理科3科目受験は、物理も必然的に必修となるため、女性の入学者数を減らすための対策ともいわれている。難関大学合格者数を売りにしている一部私立及び国立の中高一貫校による(特に国公立の)医学部合格者の寡占状態が問題視されることも多々ある。

卒業時には卒業研究はなく「卒業試験」に合格することで修了となる。

教員数の割に学生数が少ない、研究部門が大きいなどの理由から、特に私大において教育研究費が他の課程に比べて高額となる場合が多い。私立大学授業料は年に200~500万円が相場とされているが、私大医学生の中には授業料や設備費などを含めた学費が1000万円を超える学校も少なくない(一方で自治医科大学産業医科大学のように、条件を満たせば授業料が殆どタダという学校もある)。国立大学の独立法人化に伴い開示されるようになった医科単科大学の財務状況を見ると、従来は医学生教育に1人あたり1年で約1000万円必要とも言われていたが、実際には付属病院の巨額の赤字が目立ち、医学生の教育には一般に言われているほどの費用がかかっているわけではないという指摘もある。

最近では、卒後臨床研修義務化に伴い、研修病院への就職活動が激化している。重点研修内容が、内科・外科・産科・小児科などのコモンディジーズ(罹患率の高い疾患)や救急医療などとなっているため、都市部の市中大規模病院での研修を望む者が多い傾向がある。大学病院は、医師の数が多い上、罹患率が低かったり、高度な医療が必要だったりする特殊な疾患を主に扱い、研修医が重点研修内容を実際に扱う機会が少ないとみなされる点や、給与や福利厚生も市中病院に比べ悪いため、大学病院離れの傾向が強い。病院の数自体が少ない地方ほど、大学病院の高度医療化が進んでいるため、研修医が集まらずに定員割れがおきている。自治医科大学、東北大学、東海地方の大学では、伝統的に市中病院での研修を推奨、または義務としてきたので、大学病院の研修医は少ない。

[編集] 大学院

医学博士号を取得するためには,医学部卒業後または修士号取得後に4年制の医学系の大学院へ入学する必要がある。医学部以外を卒業してから入学することも可能だが、医師国家試験を受験するためには医学部医学科で6年間の教育を受ける必要があるため、大学院の卒業要件だけでは国家試験を受験できない。言い換えれば、医師でなくとも医学博士の学位は取得可能である。医師は卒後研修後数年したら医学系大学院に進学し、そこで4年間基礎医学の研究に携る者が多かった。これによって日常診療での限界をどのように医学が発展し克服してゆくのか見定めることが出来る。また、学問的な思考過程を身に付けた上でもう一度臨床に戻ることは日常診療では見落としていがちな視点を補完できる等の利点もある。

世界には公衆衛生の観点を重視して保健学部医学科なども存在する。日本では沖縄の復帰前の医療体制が、これに類した体制であったため、復帰に際して日本初の保健学部医学科を創設する機運もあったが、実現はしなかった。

[編集] 医学部の一覧

(五十音順)

[編集] 国立大学

[編集] 公立大学

[編集] 私立大学

[編集] 準大学(大学校)

[編集] 関連項目

[編集] 外部リンク

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