スタグフレーション

スタグフレーション(stagflation)は、経済現象の一つ。stagnation（停滞）、inflation（インフレーション）の合成語で、経済活動の停滞（不況）と物価の持続的な上昇が共存する状態を指す。

[編集] 概要

インフレーションは失業とは一般にはトレードオフの関係にある。しかしスタグフレーションでは、失業が悪化するとともにインフレーションが進行する。そのため、デフレーションと比べると、貨幣や預貯金の価値が低下する分だけ生活が更に苦しくなる。

スタグフレーションの主たる原因は、インフレーションに対して供給増加によって対処できない場合に起こる供給ショックである。

原油価格の高騰などにより、従来の生産設備や生産工程に行き詰まりが発生し、生産調整に伴う失業が増大するとともに、供給能力が低下することによって、物価の上昇(インフレーション)が加速することを指す。

1973～74年の第1次オイルショック、1979年の第2次オイルショックでは、多くの先進国がスタグフレーションに悩まされることになった。

その後は、生産設備や生産工程の見直しにより、スタグフレーションから脱却することに成功している。省エネルギー運動もその一環である。

経済のダイナミズムから見れば、スタグフレーションは、経済上の資源を過剰に使用して経済成長した場合に、バランスをとるために発生する。

通常の景況悪化と違い、需要よりも先に供給が減少することが、特徴である。

そのため、通常の景況悪化＝「物価下落と不況」ではなく、スタグフレーション＝「物価上昇と不況」ということになる。どちらにしても、需給がバランスへむかうプロセスであることは変わらない。

また、スタグフレーションが発生するとフィリップス曲線は右上がりとなる。

70年代の石油価格高騰では、工業生産の停滞が起き石油の需要にはブレーキがかかったが、労働需要にもブレーキがかかり過剰雇用→失業増大を招いた。

70年代末、多くの先進諸国が第二次オイルショックでスタグフレーションに陥る中、日本はほとんど影響を受けず80年代の好景気へ入っていく。

これは、産業の合理化、円高ドル安進行による実質石油価格の抑制、第一次オイルショックでの過剰な調整による余力が原因と見られる。

また、1980年代は逆に石油価格が下落し、「物価安定と好景気」が先進国を活気付けた。

近年は、バイオ燃料開発やウナギの輸出規制問題といった、外的影響による食物の価格高騰により、食糧自給率の低い日本のスタグフレーション進行が懸念されている^[要出典]。